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マンションのより正確な相場を知るには、地価を調べる必要があります。この記事では、地価の調べ方について詳しく解説していきます。マンション売却を考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
マンションの売却を検討するときに、価格はどうやって決めよう?もちろん出来るだけ高く売りたいけど、相場が分からない。と悩んでしまうのではないでしょうか。
そんな時は、その地域の不動産の取引が豊富で、地価の動向を知り尽くしているプロに全て任せてしまうのも良いですが、まずは自分で調べてみる事も大事でしょう。
一般的に土地の取引の指標となっているものに、国が行っている地価公示価格と、都道府県の行っている都道府県地価調査というものがあります。
公示地価とも呼びます。国土交通省・土地鑑定委員会が発表。毎年1月1日が評価基準日となっており、3月下旬に公示されます。都市と周辺に基準値を選び、1地点につき2人の不動産鑑定士が別々の調査をして評価。最新の取引事情や収益性なども加味され、国内の公的な土地評価の基準とも言えます。
基準地価とも呼びます。各都道府県が管轄。毎年7月1日が評価基準日になっており、9月頃の発表です。地価公示価格が都市計画区域内を対象にしているのに対して、都市計画区域外の林地なども含みます。調査は不動産鑑定士によるものです。性格は地価公示とほとんど変わらないと言って良いでしょう。
・土地の取引の指標となっているものに、国が行っている地価公示価格と、都道府県の行っている都道府県地価調査というものがある。
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まずは、自分の売りたいマンションの地価公示価格と基準地価を把握しましょう。そして、似たような物件で売りに出ているマンションがあれば価格を調べてみましょう。
さて、地価公示価格と地価調査はマンションの売買価格にどう影響するのでしょうか?
地価公示は、一般の土地の取引価格に対して指標になるため、おおむね売買価格に近い価格になるはずですが、例外もたくさんあります。
例えば、同じ地域の地価公示であっても、都心であれば駅からの距離で価格は大きく変動するでしょう。また、駅からの距離や買い物・交通の便が同じような物件であってもマンション自体の築年数や部屋がきれいに使われているかどうかも売買価格に影響を与えます。
・地価公示は、一般の土地の取引価格に対して指標になるため、おおむね売買価格に近い価格になる可能性が高い。
地価公示価格と地価調査を把握して、売りたい物件に近い条件の物件を探せば、ある程度まで価格を推測する事は出来るでしょう。
そこまでやったら、その地域で出来るだけ土地やマンションの取引実績が多い業者を探して、査定の依頼をして見積もりを出してもらいましょう。
業者は一番売りやすい価格をつけるでしょうし、あなたは出来るだけ高い価格で売りたいと考えるでしょう。その際に自分の調査した結果を伝えて、売りやすい価格の中で出来るだけ高い価格で売れるようにしたいですね。
また、より高い価格でマンションを売却するためにはたくさんの不動産会社に査定してもらうことが一番の近道です。下記のフォームからなら、約60秒で最大6社の査定を受けることができるのであわせてご活用ください。
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