正直不動産第五話のあらすじと内容に関する解説！物件の価値とは？

現在、山下智久さんが主演する大人気ドラマ「正直不動産」は、NHKで放送中です。

ドラマの中では、毎回様々な不動産業界の問題がテーマとなり、それを解決していくというストーリーになっています。

この記事では、その問題の詳細や、本当にあり得るのかを解説します。

第五話では、どのようなことが起こったのでしょうか？

正直不動産第五話のあらすじ

正直に生きていくことを決めた永瀬財地（山下智久）ですが、周囲との軋轢を生みだすことも多く、悩みは尽きません。

そんな中、実家の売却を永瀬が担当している田村という顧客から、売却の件について断りの連絡が入りました。

その物件を扱っているのは、登坂不動産だけです。

その売却をミネルヴァ不動産に頼むことにすると言ってきたため、永瀬は社内にスパイがいてミネルヴァ不動産に情報を流したのではないか、と疑い始めていました。

そして永瀬が調査をしている中で、登坂不動産の中を見つめている怪しげな男性を見つけます。永瀬が対応すると、男性は月下咲良（福原遥）を探している様子でした。

その男性と顔を合わせた月下は、驚いて涙を浮かべます。

警察を呼ぼうとする永瀬ですが、実はその男性は月下の父親の昌也（加藤雅也）でした。

昌也はかつて悪徳不動産屋に騙されて無謀なローンを組まされたことが原因で離婚し、姿を消していたのですが、収入も安定したことで家族に詫びたいと考え、会いに来たのでした。

そこでは、昌也は離婚後の生活について語り、連絡先を残しその場を去って行きました。

暫くの間、昌也の番号に連絡することを躊躇していた月下ですが、同僚の桐山(市原隼人)に「親とは話せるときに話しておけ」と言われ、昌也に連絡することを決意します。

連絡し昌也に合った月下は、昌也が引っ越し先を探していることを知り、自分が担当したいと懇願します。

その意気込みに押される形で、昌也は3LDKの物件が欲しいと伝えるのでした。

昌也はその後、偶然目に留まったミネルヴァ不動産の物件情報を見ていると、ミネルヴァ不動産の花澤(倉科カナ)につかまり、物件の内見だけという条件で現地に向かうことになります。

花澤の巧みな営業トークに流され契約することを決意した昌也は、月下にそのことを電話で伝えます。

月下が念のためその物件を永瀬に見せると、築5年でリノベーションをしていて管理費や修繕積立費が高いという点を指摘し、契約を止めるために昌也の元に向かいます。

何とか契約前に到着し永瀬は、この物件は欠陥住宅だから契約はしない方が良いと伝えますが、花澤は言いがかりだと言い、一歩も引きません。

そこで、後日、欠陥がないかを調べるためにインスペクターという専門技術者に依頼し、白黒をつけることになるのでした。

インスペクション当日、永瀬は床がわずかに沈むことに気付きます。

しかし、依頼したインスペクターの町村はミネルヴァ不動産が根回しをしている業者で、問題はないと嘘をつきます。

それが嘘だと気づいた永瀬は町村に対して、家の欠陥を見つけるだけでなく、この家で暮らす人の生活を守ることではないのか、と言います。

この状況を見ていた月下は、父親がまた騙されないようバールを持ち出し、床板を剥がします。

永瀬の言葉で我に返った町村も浸水があることを認め、そこが欠陥住宅であることが分かりました。

欠陥住宅の契約を無事に回避し、仕切り直しで昌也の家を探そうとする月下でしたが、その時に初めて昌也が再婚するということを知り、ショックを受けます。
だから、再婚のための家を月下に探してもらうことはできないと伝えられます。

それでも父親を気遣って、うすうす感づいていたと嘘をつきます。

そして月下は昌也に、どんなに立派で高い物件でも、そこに住む人が幸せでなければ価値は無い、だから幸せになれる家に住んで欲しいと伝え、バイバイと言って見送るのでした。

その一方で永瀬は、社長にお願いしていたログインデータを同僚から受取り、ミネルヴァ不動産の鵤(高橋克典)と会っている桐山の姿を見てスパイだと判断し、社長にそのことを告げるのでした。

欠陥住宅と調査

住宅を探していると、その中には様々な不具合のある住宅もあります。

中古住宅であれば、経年劣化によってそうなる可能性もあります。

しかし、築浅や新築の住宅でも不具合が生じるケースもあれば、いくら補修しても改善されないケースもあります。

そういった住宅が、欠陥住宅と呼ばれるものです。

例えば、立てた土地に問題があって地盤沈下してしまい、徐々に建物が傾いてくるといった住宅であれば、どうにもならないでしょう。

その他に、建築に用いた材料が不適当だったというケースもあります。

今回のドラマ内では、浸水する可能性があるコンクリートを使っていて、実際に浸水していたという設定でした。

その他にも、最近では耐震性を気にすることが増えています。
特にビルなどでは、耐震偽装の例もあってかなり慎重です。

一般的な住宅でも、耐震性に優れたものが人気となっています。
欠陥住宅では、こうした耐震性もごまかされていることが少なくありません。

普段の生活だけではなく、災害時などでは住民の安全を守ることができないため、安心して住むことができないのです。

しかし、欠陥住宅は一般の人がすぐに見抜けるものではありません。
そこで、最近では住宅の契約前や新築中に、検査・診断を受けることも増えています。

その検査をインスペクションといい、調査に当たる専門家をインスペクターと呼んでいます。
インスペクターは公的な資格ではなく、通称です。

そのため、第三者の一級建築士による調査なども、全て同様のものとなります。

尚、その費用は相手側に瑕疵があると認められた場合は相手側に請求することができますが、それ以外のケースでは調査を依頼した側が負担することになります。

宅建業者は、既存住宅の媒介契約の書面上で建物状況調査を実施するもののあっせん記載することが、宅地建物取引業法で定められています。

また、重要事項説明ではその調査の実施の有無と結果の概要を説明することも義務となっています。

欠陥住宅はある？

欠陥住宅が騒がれるようになり、すでに欠陥住宅は残っていないのではないか？と思う人もいるでしょう。
しかし、建物はそう簡単に無くなるものではないので、まだ残っています。

その中には、欠陥のある個所を修繕して問題なく住めるようにしているものもあるでしょう。
それでも、そのまま残されている物件もあるのです。

欠陥住宅のまま残されている物件は、まだ大々的に知られてないものなどもあります。
また、欠陥を認めた上で格安で販売しているケースも否定できません。
購入後、自分で補修することを前提としているのです。

とはいえ、ドラマの様にインスペクターを買収して契約する、ということはまずありえません。

不動産には瑕疵担保責任があるので、売主が欠陥を隠して販売した場合は発覚時にその責任を負うことになるのです。

欠陥住宅の問題点の多くは、住んでからすぐに気づくものです。
そのため、買収しても欠陥が分かった時点で無意味になるのです。

ですから、インスペクターが調査を行っている物件であれば安心といえるでしょう。

まとめ

欠陥住宅は、根強く残る不動産業界の問題です。

欠陥住宅ということを隠して高く売りたい売主もいるでしょうが、発覚した場合に不動産会社が負うことになるリスクが大きすぎるため、そのまま売るということは難しいでしょう。

ただし、すぐに分かる欠陥ではない場合、専門家の調査がなければ不動産会社も分からないまま扱ってしまう可能性があります。

慎重を期すためには、契約前に調査を依頼することをおすすめします。