こんなお悩みありませんか?
マンションを売ろうかなと思っているけど、何から始めたら良いか分からない...
不動産会社をまわるのは面倒...
Webから最短45秒で申し込み!
比較することで納得売却に繋がります。
こんなお悩みありませんか?
マンションを売ろうかなと思っているけど、何から始めたら良いか分からない...
不動産会社をまわるのは面倒...
Webから最短45秒で申し込み!
比較することで納得売却に繋がります。
不動産査定価格で、高額な査定価格を提示してもらえると嬉しくなってしまうことでしょう。しかし、査定価格が高額だったからと言って、実際に売却価格も高額になるかと言うと、そう言うわけではないのが事実です。高額な不動産査定価格が出たら嬉しくなるのをこらえて確認するべき7つのポイントを紹介していきます。
不動産を売却する際に、不動産会社に提示してもらう「不動産査定価格」はあくまで査定価格であり、売却価格ではありません。そのため、どんなに高額な査定価格や低い査定価格出たからと言って、その価格で売却するとはまだ決まってはいません。
特に高額な査定価格が提示された場合には、より注意が必要です。
その理由は、不動産会社とは言え一つの企業。競合他社の中から売却契約を取ろうと必死です。そこで、査定価格を高額に出すことで、「この不動産会社であれば他の不動産会社よりも高く売却できる」と思ってもらうことができ、お客様獲得となります。
査定価格で不動産会社を決めてしまうと、実際に売却となったときに「こんなはずじゃなかった!」と公開してしまうほど低い売却価格を叩き出されてしまう可能性があります。
不動産査定価格を出してもらう前にチェックしておきたいポイントについては下記の記事で紹介しています。まだ不動産の査定価格を出してもらっていない方は、先に下記の記事を参考にしててください。
300万円以上差がつくことも!?
査定は比較することが重要!
最短わずか60秒の無料一括査定で、あなたのマンションを高く評価してくれる不動産会社にまとめて査定依頼。
不動産査定価格で騙されないようにしたり、適切な不動産査定価格を知るためには、どのようなポイントをチェックするべきなのでしょうか。査定価格を提示されたタイミングで確認するべきポイントを7つご紹介していきます。
不動産査定価格が出た時には、まず、査定価格をどのような理由で算出しているのかについての確認は必ずしましょう。
あまりにも曖昧な記載しかなかったり、不審な点が見つかったりしたら早急に不動産会社に問い合わせをしましょう。
それでもまだ怪しいと思うのであれば、別の不動産会社に間接的な言い回しで相談してみるのも良いかもしれません。
やはり、そういった意味でも複数の不動産会社に一括で査定を依頼することができる不動産一括査定サイトはお勧めのサービスです。
査定書には必ずと言っていいほど、他に似ている物件でどのような査定価格が出されているのかが確認できる成約事例という過去の物件の契約した時の価格などを表示した事例の記載があります。
その成約事例の物件と自分の物件を照らし合わせて、立地、方角、面積などのスペックが似ているのかどうかの確認をしましょう。
よくみるとエリアが違ったり、方角が違ったりなど、条件が違う場合もあるので、注意しながら見ていきましょう。
実際に自分の不動産を売りに出した時に、どんな物件が競合するのかを確認しておくことが重要となります。不動産会社の担当者に、正しく理解しているのかを聞いてみるのも良いでしょう。
同じく成約事例の築年数の確認も必要です。特に、建築基準法が改定された1981年の前に建設されたのか、後に建設されたのかの確認は必須です。
と言うのも、耐震基準が変更され、旧耐震基準であると売却価格は低くなります。しかし、リフォームやリノベーションで新耐震基準に変更されている場合もあるので、そのような記載があるかどうかも、くまなくチェックすることをおすすめします。
不動産査定は複数の不動産会社にしてもらうのが基本です。査定価格を比べるためにはもちろん、査定書に書かれていることを見比べるためにも利用してみることをおすすめします。
特に、査定算出理由はどこをどのように査定したのかを知れる項目です。他の不動産会社が触れてもいないような点を高く評価しているようであれば、不当な高額査定価格を提示している可能性があります。他社が目をつけていない点を評価している不動産会社があるようであれば、疑ってみましょう。
また、査定価格が出た時の注意点としては、不動産を売却して、「手元にどれくらいのお金を残したいのか」を考えることです。
不動産売却価格が全額利益だと思ってしまう方も多いでしょうが、これは大きな間違いですので注意が必要です。
不動産売却価格から何が差し引かれて、どの価格が純利益になるのかを説明していきます。
不動産査定価格が出たタイミングから、不動産売却にかかる費用や、不動産売却にかかる税金を理解しておかないと、こんなはずではなかったと後悔してしまうことになりかねません。
詳細は下の記事にも記載しておりますので、参照ください。
これまでも記載をしてきましたが、不動産を売却する際に売却価格が丸々手元に残るわけではありません。
不動産査定で出た価格がそのまま利益になるのではなく、仲介手数料がどれほど引かれているかの確認は必須です。
仲介手数料が無料になっていたり、格安になっていたりする場合、本当にその価格で考えていて良いものなのかを不動産会社に確認するようにしましょう。
「査定書上では仲介手数料が発生しなくても、実際の売却となると発生する」なんてことが起きてしまったら大きな損害となります。
不動産査定価格が出るまでは無料ですが、そのタイミングにこそ、各不動産会社に仲介手数料など、売却にかかる費用を確認するようにしましょう。
不動産を売却することは、何かしらの方法で不動産を取得していることとなります。
不動産を取得する際にかかった費用は売却時の利益から差し引いて計算する必要があります。なぜかというと、売却した時に利益がでると税金がかかるからです。実際に不動産を取得費がいくらであったかどうかを押さえておくことは極めて重要なポイントです。
取得時に要した費用とは、物件を購入した際の価格はもちろんですが、所有権の登録費用、不動産売買契約時の仲介手数料、戸建なのであれば土地代、住宅ローンを組んだのであれば保証料など、様々な費用を要したことでしょう。売却した際の純利益を計算するためには、これらすべての金額を合計して、売却価格から差し引く必要があります。
売却の際にかかる税金や取得費用についてはこちらの記事を参考にして下さい。
要は、不動産を取得するということは、物件価格だけでなく、他にも諸経費が掛かっているため、取得した際の物件価格よりも、高く売却できたということだけで満足してはいけないということです。
不動産を売却する際にも、取得時同様いくつかの費用が発生します。不動産は大きな契約です。
個人間での取引ができないため、不動産会社の介入は必須。その際の仲介手数料ももちろん差し引く必要があります。
そのほかにも、不動産売却のためには抵当権抹消登録費用、印紙税、のように様々な細かい費用が発生します。これらすべてを合計した総額を合わせて差し引く必要があります。
これらの費用をまとめて譲渡費用と呼びます。詳細は下記の記事をご覧ください。
さらに、不動産を売却すると「譲渡所得税(所得税+住民税)」という税金を収める必要が出てきます。不動産を売却した利益は「所得」として扱われるため、逃れることはできません。
しかし、譲渡所得税は不動産売却をしてすぐに支払い義務が出るものではなく、翌年3月の年末調整のタイミングで所得税の支払いの義務が、6月に住民税の支払いの義務が発生します。
支払いのタイミングがずれてしまうため忘れられがちですが、この譲渡所得税も売却価格より差し引く必要があるため注意しましょう。
こちらは確定申告に関わってくる内容ですので、詳細は確定申告の記事を確認下さい。
今回は、不動産売却において査定価格が出た際に、確認すべきポイントを記載をしてきました。
不動産売却は、もちろん高く売れるに越したことはありませんが、自分が想定していた通りの価格で売却できることが一番の目標です。
そのためにも、どのような価格を設定すれば自分の思い描く価格で売却できるのかどうか、どのような企業に仲介を依頼すれば実現できるのかを知ることが重要であると言えます。
査定価格が高く提示されれば嬉しくなって、どうしてもその不動産会社に仲介依頼をしがちですが、一度冷静になって「本当に親身になって仲介を引き受けてくれる企業なのかどうか」を見極めましょう。
実際に査定価格を出した人もそうでない人も、これまで記載してきた内容を知らなかったという人は、改めて、下記のサイトから一括査定を利用してみてはいかがでしょうか。
今ならいくらで売れる?
初めての方にオススメできる
一括査定サイトNo.1
日々すみかうるの企画・編集・運営を行っています。今後さらに記事の数・内容をパワーアップさせ、どこよりも充実した情報を届けていきたいと考えていますので、お楽しみに!
え?そんなに高く売れたの!?
今売ったらいくら?