不動産お悩み相談室

REAL ESTATE Q&A

住宅ローン
30代
女性
エリア

東京都板橋区
投稿日

2025/04/20
更新日

2025/04/21
［2回答］

69 view

30代子育て夫婦の住宅ローンに、がん特約は必要ですか？

30代前半で中古マンションの購入を検討中です。
2歳の子供と、将来はもう一人を希望しています。
色々情報収集しているのですが、住宅ローンの団信にがん特約をつけた方が良いのか迷っています。
夫婦ともに健康診断では特に問題はなく、持病もありません。
ネット銀行などでがん50％保証やがん100％保証付きの団信なども見ましたが、加算金利がどの程度増えるのか、家計にどの程度響くのかがわかりません。
民間の医療保険も加入しているので、ダブルで加入する必要があるのかもわかりません。
アドバイス頂きたいです。

私が回答します
投稿日

2025/04/21

森　健美

株式会社TERASS
- 40代
- 東京都
- 男性
- 不動産会社
ご相談拝見させていただきました。

生命保険の代理店もやっていましたので、保険屋・不動産屋として回答させていただきます。
病気になりたくてなっている方は存在しませんので、万が一が起きた場合に備えるのが保険の存在意義です。

生命・医療保険　➡　治療費・生活費を保障
団信　➡　残債を保障（住居という生活の基盤）

するものなので、同じ保険でも目的が異なります。
団信は残債が０になりますので、生活資金が必要になった場合は売却するという手段を取ることで纏まった現金を得ることが可能になります。

①ガン団信に加入しない場合と加算金利の比較
銀行によって加算金利が異なりますますので、不動産営業担当者・銀行担当者に返済計画の作成を依頼してください。迷うよりも担当者に聞いた方がスッキリします。

②加入保険の見直し
おそらく現在加入されている生命・医療保険は現在の生活を維持することを目的として設計されており、住宅ローン返済分を考慮したものではないため①のパターンによって補償の重複に関しても見直しをする。

③ガン団信は必要か
一般的な生命・医療保険では住宅ローンほど高額の保障をする商品は存在しません。
仮に住宅ローンほどの保障をつけようとするとかなり高額な保険に複数加入しないといけない状態になります。
万が一を考慮しますと加入した方が安心と言えます。
「安心して住める場所を残すことができる。」という大きなメリットがあります。
ただ、デメリットとして残債が少なくなれば少なくなるほど保証額が減ってしまいます。
保険はどの商品にも言えることですが、何も起きなければ大半の人が損をするものです。
起きたら困る事態を「お金で消せるようにしておく」ことが保険の意味となります。
マンションの場合、お子様が小さいうちは保証は大きく、残債が少なくなったら売却も検討できデメリットを打ち消すことも可能なのでそれほど気にする必要もないかと思います。

保険は何もなければ損をする商品ですが、病気になってしまった場合、保険に加入していることで精神的・経済的な支えになることは間違いありません。

加算金利分を支払う価値があるかどうかは人それぞれの価値観です。
私は備えたい派ですが、実弟は損したくないし健康に気を付けているから保障は最低で良いという考えであまり生命保険には加入していませんが、ガン団信は加入しているタイプです。
「ガンになったらショックだろうけど、住宅ローンが０になって一つでもラッキーと思えることがあればなんか生きていけそう。」と言っていました。

メリットデメリットはそれぞれありますが、間をとって50％という選択肢もあります。
おそらく今は漠然とした悩みになってしまっているかと思われますので、パターン別に返済計画（返済総額）を出してもらい、それぞれ比較して実加算金利分の負担を具体的金額、数字にしてどのように考えるかという段階に進んだ方が良いかと思います。
私が回答します
投稿日

2025/04/20

奥林洋樹

H.L.C不動産コンサルティング
- 50代
- 北海道
- 男性
- 専門家
ご相談を拝見しました。

個人的な意見としては加入をお勧めします。団体信用生命保険の保険料は、一般的な生命保険より割安で設定されています。保険料を負担する場合でも、その金額はローンの残額に連動していますから、年を重ねるごとに目減りします。

「民間の医療保険も加入しているので、ダブルで加入する必要があるのか」と質問されるケースはよくありますが、万が一の際、民間保険料の支給額から残債を支払えば、時期によって大幅に目減りする可能性もあります。

3人に1人の死亡原因は癌と言われているのですから、転ばぬ先の杖として加入を検討されてはいかがでしょうか。病気になってから加入したいと希望しても、引受ける保険会社はないのですから。